平昌2018冬季オリンピック・パラリンピックを支えるパナソニックの映像音響機器 – @DIME

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■連載/阿部純子のトレンド探検隊

 2月に開催される平昌2018冬季オリンピックで、オリンピックのTOPスポンサー(The Olympic Partner=最高位スポンサー)30周年を迎えたパナソニックが、平昌2018冬季オリンピック・パラリンピックに向けたマーケティング活動や機材納入概況について公開した。

◆1988年カルガリー大会よりTOPスポンサーを開始

 パナソニックのオリンピック協賛は1988年のカルガリー冬季大会から。日本企業初のワールドワイド公式スポンサー契約を成立し、さらに1998年の長野冬季大会からパラリンピックの協賛を開始。その時代における最新技術で大会に貢献してきた。平昌ではTOPスポンサー30年周年、長野のパラリンピック協賛から20周年を迎える。IOC(国際オリンピック委員会)とは2024年まで、IPC(国際パラリンピック委員会)とは2020年まで、ワールドワイド公式パートナーの長期契約をしている。

 オリンピックの協賛主旨としては、パナソニックの経営理念とオリンピック・パラリンピックのムーブメントが重なることに加え、グローバルでのブランド価値向上、商品、技術のショウケース機会の創出、オリンピック・パラリンピックを活用した事業拡大などの目的もある。

「スポンサーシップのメリットとして、BtoB事業においては、納入実績が非常に大きなインパクトがある。とくにオリンピック・パラリンピックのような失敗が絶対に許されない大舞台での実績は非常に大きな意味があり、スポンサーシップはビジネスの展開として有意義であると考えている。他社の公式スポンサーからもオリンピック・パラリンピックのスポンサーシップはグローバルに展開するBtoBで非常に有利になっていると聞いている」(ブランドコミュニケーション本部 宣伝部 スポンサーシップイベント推進室課長 沼田文隆氏)

 スポンサーシップのカテゴリーは、テレビ・ディスプレイ、プロジェクター、放送機器、カメラなどのAV機器に加え、今大会から白物家電、電動自転車がカテゴリーに加わった。さらに平昌ではパナソニックと同じくTOPスポンサーの一画を成す韓国のサムスンとマーケティング権利の部分的なカテゴリー交換を行った。サムスンからパナソニックに日本国内においてデスクトップ、ノートといったパソコンカテゴリー、パナソニックからサムスンに韓国国内においての市販テレビなどのAV機器、白物家電などのカテゴリーを交換している。




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