「デジタル変革推進派」がきっと聞かれる4つの質問と納得の回答例 (1/2) – TechTargetジャパン

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真のデジタル変革実現には何が必要か

 米マサチューセッツ工科大学(MIT)内のスローン経営学大学院で主任研究員を務めるジャンヌ・ロス氏は、2017年5月開催のCIO(最高情報責任者)向けカンファレンス「MIT Sloan CIO Symposium」に登壇し、デジタル変革イニシアチブの主要な柱として、ビジョン、アクション、アーキテクチャを挙げた。

デジタル変革に苦戦している人は元気を出してほしい

 MITスローン経営学大学院にある研究機関「情報システム研究センター」(CISR: Center for Information Systems Research)で主任研究員を務めるジャンヌ・ロス氏によると、業務のデジタル化への道は決して楽なものではないという。従業員の誰かの自己満足で終わらない、真の意味でのデジタル変革を成し遂げるには、文字通り自社業務の再発明をする覚悟で臨む必要がある。

 「デジタル変革のカギを握るのはテクノロジーではない」と、同カンファレンスに登壇したロス氏は説明する。「デジタル変革の要は、自社のバリュープロポジション(価値提案)の再定義だ。そのバリュープロポジションを実現するには、自社を再設計しなければならなくなる。本当に難しいポイントはここだ」

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 「再設計を」というロス氏の指導は、同じくMITスローン経営学大学院でかつて活躍した思想家、故マイケル・ハマー氏を想起させる。振り返れば1990年代、ハマー氏は大企業に対して、時代遅れになったプロセスは自動化するのではなく、「抹消する」ようにと促した。以来、根本的な再設計が、同氏の提唱するBPR(ビジネスプロセスリエンジニアリング)構想の基礎となった。BPRは容易なものではなかったが、それはデジタル変革も同じことだ。ロス氏は、企業幹部が厳しい前途に立ち向かうに当たって考慮すべき事柄を4つの質問、すなわち意思決定のポイントにまとめて、その概略を説明する。

1. 顧客体験を改善するためのビジョンは?

 デジタル変革戦略を開始する企業には、それによって何を達成したいのかというビジョンが必要で、かつそのビジョンは、自社Webサイトに掲載した声明以上に具体的なものでなければならないと、ロス氏は主張する。変革を成功させるためには、企業は毎日ビジョンを制定する必要があるし、従業員はそれに対してどのように貢献するかを、各自で自覚しなければならない。

 ここでロス氏は、電器メーカーPhilipsの例を指摘する。同社は「2025年までに年間30億人の人々の生活を向上させる」というビジョンを掲げているという。「HealthSuite Digital Platform」は、このビジョンを実践している同社の計画の一環だ。これは、ヘルスケアに関する詳細なビッグデータをクラウド経由で集約し、リアルタイムで分析できるシステムである。医療提供者はこの分析結果を使い患者の状況を素早く察知し、迅速な対応を取ることが可能になる。

 確かに、デジタル変革を実現するためには、将来へのビジョンと実行力が必要だ。そこでロス氏に、次の質問をぶつけてみた。



2. そのビジョンをどう実行に移す?


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